商品推廌

現在、偽ユダヤ金融資本（ハザールマフィア）が米軍の所有するHAARPハープ（気象改変装置）を使って引き起こしている、最近の日本列島の猛暑による体調不良のため、ご質問への回答は遅れる可能性がありますが、どうかご了承お願いいたします。普通の人はこの暑さが自然だと思っているでしょうが、HAARPハープ装置を使えば、地震はもちろんのこと台風を作ることも可能で、最近の日本で起こったような豪雨や猛暑を作りだすことも可能です。最近の左曲がりの台風なんてのも作れたりします。現に米軍は公の場で「2025年までに完全に気象を手に入れる」と公言しており、ミサイルなどを使わなくてもHAARPハープを使って敵国に干ばつや洪水を起こしてダメージを与えることも可能であると言っております。イランに限っては最近の国内の異常な気象変動の背後にはイスラエルがいると公に非難しております。

イスラエルとは言わずと知れた偽ユダヤ金融資本（ハザールマフィア）が作った人工国家であります。この人工国家を作るために偽ユダヤ金融資本がヒトラーに資金提供をしていたのは有名な話ですが、こんな何もない砂漠地帯に国をつくろうにもユダヤ人が集まってくれるはずもなく、どうしたものかと考えた結果、ヨーロッパでヒトラーにユダヤ人迫害を行わせることによって、ヨーロッパから逃げ出したユダヤ人の受け入れ先としてイスラエルの土地を提供することで、計画通りユダヤ人をかき集めることに成功したわけです。こんなこと、学校の教科書では教えてくれませんが、歴史的な事実でございます。また、偽ユダヤとは、正統なユダヤ（古代イスラエル人）の末裔ではない連中であり、ユダヤ教を信仰しているから我々はユダヤ人なんだと言っている頭のおかしな白人（ハザール人）連中であります。そもそも、ユダヤ人とは白人ではなくモンゴロイド系の黄色人種であります。

ちなみに正当なユダヤ（古代イスラエル人）の末裔は日本人でありますが、日本人がもつYAP遺伝子D系統などの特殊な遺伝子学的な証拠以外にも、奈良の鹿などの物的証拠も残っております。現在、奈良の春日大社のシカは観光名物になっていますが、これは平安時代の権力者の藤原氏が鹿島神宮の神鹿(しんろく)を春日大社に待ちこんだものです。鹿島神宮とは、常陸国(ひたちのくに=現茨城県)にある伊勢神宮よりも歴史の古い神社で、そこでは神様の御使いとするシカ=神鹿(しんろく)が飼われていました。話は変わりますが、今の人工国家であるイスラエルができるよりはるか昔に存在した古代イスラエル王国には、失われた10氏族という民がおり、この10氏族の中に鹿をトーテム(一族にとっての精神的象徴とする神聖な動植物)とする部族がおりました。縄文時代には、貝塚から鹿の骨が出土しており鹿を祀っていた痕跡はありませんが、弥生時代になるとシカの土偶が現れ始め、古墳時代には鹿島神宮ができ鹿を神鹿(しんろく)として祀る様式が出来上がってきており、この年代あたりにナフタリ族が日本に渡来してきていたのは間違いないでしょう。

また、同じく失われた10氏族の中にガド族という連中がおりますが、天皇を意味する「帝（みかど）」はガドに尊称の意味で「御」をつけたもので、「御ガド」⇒「ミカド」となったと言われております。イスラエルの三種の神器の一つ「マナの壺」を継承したのは「ガド族」ですが、そのため歴代の日本の天皇家の古墳はこの「マナの壺」の形になっております。このような物的証拠より、ガド族も日本に大昔に渡来していた事は間違いないでしょう。学校の教科書では、天皇家の古墳を前方後円墳とか意味不明な言葉で教わりますが、このような歴史的事実を知られたくない偽ユダヤ金融資本の陰謀であることも知っておいたほうがいいでしょう。日本の教育の取り決めは日教組（にっきょうそ）とかいう組織が担当しておりますが、この日教組の上にいるのは偽ユダヤ金融資本であり、学校の歴史教育では、このような本当の日本の歴史を教えず、南京大虐殺や従軍慰安婦など物的証拠もないでっち上げの事件をさも本当の歴史のように教えます。それは、日本国民に自責の念を押し付け抑制する意図があってのことです。同じく大東亜戦争が日本の侵略戦争であったとも教わりますが、これも大嘘であり、実際はアジアの国々を欧米列強の植民地支配から解放した戦争であり、そのため今でもアジアの人々の中で日本の好感度が高いのもこのような歴史があってのことです。

以上のことより、日本人がユダヤ（古代イスラエル人）との関係が深いことは間違いないでしょう。また、古代ヘブライ語と日本語には多くの共通点があり、その中でも古代イスラエルの神事である相撲に目を移すと、相撲の「ハッケヨイ」という掛け声は、古代イスラエル語で「ハッケ→投げつけよ ヨイ→やっつけよ」という意味になります。このような類似的な言語が、日本語と古代イスラエル語の間に500言語以上あるといわれており、偶然の一致と考えるのは無理があるでしょう。我々日本人が、本物のユダヤ（古代イスラエル人）の末裔であるがために、偽ユダヤが我々日本人をこの世から消し去ろうとしていることは知っておいたほうがいいと思います。「背乗り」とは、在日が日本人の戸籍を奪うことを意味する言葉ですが、事故死した日本人から戸籍を奪ったり、戸籍を奪うために自殺にみせかけて殺害したりもします。偽物が本物になるためには、本物に消えてもらわないとダメの訳であり、偽ユダヤが本物のユダヤである日本人を消し去りたい理由も同じようなものです。連中は日本人だけではなく、古代イスラエル人の末裔を皆殺しにつもりですが、その中でも現在進行形のものが、中国共産党によるチベットやウイグルの民間人の大量虐殺です。彼らも日本人と同じくYAP遺伝子D系統という特殊な遺伝子をもっており、そのために今現在民族浄化の対象となっております。

中国は、アヘン戦争で偽ユダヤ金融資本が支配していたイギリスに敗北して以降、連中の言いなりであり、偽ユダヤ金融資本の支配力の強い国であります。日本に関しては、明治維新で偽ユダヤ金融資本が資金援助や武器の供給をしていた薩長同盟に江戸幕府が敗北して以来、連中の言いなり国家となっております。このような歴史的背景があるため、日本の歴代総理大臣は安倍晋三をはじめ多数の人物が山口県（長州藩）出身者であります。アメリカやイギリスをはじめ連中が国家を支配する方法は、その国の通貨発行権を所有することから始まります。通貨発行発行権とはその国でお札を刷れる権利であり、これを所有している人物もしくは団体がその国で一番偉い立場になります。ほとんどすべての人間がお金のために働く現在において、お金の蛇口を握ることは大きな意味を持ちます。日本の通貨発行発行権は、江戸時代までは国が所有しておりましたが、明治維新以降は日本政府ではなく、偽ユダヤ金融資本が所有する民間企業である日銀が所有しております。知らない人が多いいと思いますが、日銀は政府機関ではなく、JASDAQ（ジャスダック）市場に株式上場している一民間企業であります。

もし、日本政府が通貨発行発行権を所有していれば、毎年国家事業に足りない60兆円分の予算を、わざわざ高額な利子のかかる60兆円分の国債ではなく、利子のかからない60兆円分の1万札を刷ってまかなうことができるわけです。日本は、国債の利息だけで毎年10兆円の支払いをしております。当然、この10兆円分の利息は国民から搾取した税金でまかなわれており、この国の8％消費税の年間収入が14兆円であることを考えれば、この利息がいかに膨大な金額であるかは理解できると思います。この20年間で日本の借金を600兆円も増やした無能な政府は、財政難のため消費税を10％にすると言っておりますが、そんなことでは根本的な問題解決にはならないことは明らかであり、やるべきことは通貨発行発行権を民間企業である日銀から取り戻すことであります。極論として、国が通貨発行発行権を所有していれば、国家事業などで必要な予算を国民から税金というかたちで搾取しなくても、自分たちで必要な分だけお札をすればいいだけであり、松下幸之助が言っていた「無税国家」というものも実現可能であります。

残念ながら、今の政府がこのようなウルトラＣの政策をすることはなく、やることはただ一つ終わりなき増税につぐ増税であります。なぜ、やらないかと言えば、先ほどの話のとおりこの国の政府は明治維新以降は偽ユダヤ金融資本の言いなりであるからです。この国の借金1000兆円の半分500兆円は国債という形で日銀に借金をしているため、毎年日本政府が払う国債の利息10兆円の半分5兆円は、この日銀が受け取っております。日銀は偽ユダヤ金融資本が所有する民間企業であり、もし日本政府が通貨発行発行権を所有してしまえば、利息のかかる国債を刷る必要がなくなり、日銀が毎年手にしている5兆円分の利子収入がなくなるわけで、そんなこと日銀のオーナーである偽ユダヤ金融資本が許すはずがありません。かつて、偽ユダヤ金融資本が支配するアメリカで、5ドル札という利息のかからない政府紙幣の発行を命じたジョンFケネディという大統領がいましたが、彼はその大統領行政命令を下した数か月後に暗殺されております。もちろん、この事件の黒幕は偽ユダヤ金融資本でありますが、どこの国でも連中はその巨万の富を使ってマフィアや暴力団を飼いならしており、自分たちにとって都合の悪いことを言う有名人や政治家を消すために利用します。ビートルズのジョンレノンや、マイケルジャクソンなども同じような理由で殺されております。

また、日本の山口組などの暴力団の上にいるのも偽ユダヤ金融資本でありますが、分かりやすり例は、数年前に起きた民主党の石井紘基衆議院議員の暴力団員による刺殺事件です。この国には毎年の国の予算である一般会計100兆円とは別に特別会計300兆円というものが存在し、この特別会計に関しては国民は詳細な内容を見ることができず、一体どこでどう使われているか表向きには全く分かっておりません。実際は、この300兆円の9割は海外の偽ユダヤ金融資本が所有する軍産複合体や医産複合体に流れており、残りの1割は国内の天下り企業の設立や政治家へのキックバックとして使われていると言われております。石井紘基は衆議院議員の権限を使いこの特別会計の中身の詳細を調べ、このとんでもない予算の使われ方を国会で追及しようとした数日前に殺されてしまいました。我々日本人が汗水たらして納めた税金400兆円の内、日本人のために使われる一般会計予算が100兆円で、その3倍もの特別会計予算が海外に流れているわけですが、これは当然といえば当然であります。そもそも、第2次世界大戦の敗戦国である国の国民が、のうのうと暮らせるわけないのですから。現在の奴隷というのは、ムチでビシバシ叩かれるのではなく、税金を搾取されるという形で貴重な人生の時間を主に奉仕する形態をとっております。要は、未だにこの国がアメリカの植民地であり、そのアメリカを支配しているのは偽ユダヤ金融資本であり、我々日本人は間接的に連中の奴隷な訳です。偽ユダヤ金融資本の中にロスチャイルド家という資産家一族がおりますが、彼らは日本人を見て、「自分たちが自由だと勘違いしている奴隷ほどいい奴隷はいない」といいますが、それは全くもって事実でございます。

また、連中の日本の富の強奪の仕方は常人には考えられない方法で行われます。すでに強奪されたものは郵貯預金200兆円であり、今後近いうちに強奪されるのが年金基金100兆円、そして今後強奪する標的は農協中金の400兆円です。郵貯預金の強奪の仕方は、小泉と言う偽ユダヤ金融資本の犬と連中が所有する日本の大手マスコミを使い郵政民営化を成功させ、西室という売国奴経営者を郵貯銀行の取締役にして、預金者にばれないように偽ユダヤ金融資本の手に渡しております。この西室という人物は、東芝の元取締役でもあり、東芝に数兆円の損害を被らせたアメリカの原発会社ウエッチングハウスの買収を指揮した人物でもあります。もちろん、この買収の件に関しては西室の独自の判断ではなく、彼の飼い主様である偽ユダヤ金融資本の指令どおりに動いたまでです。そもそも、このアメリカの原発会社が巨額損失を出すきっかけとなったのは、言わずとしれた3.11東日本大震災後であります。その後、原発の危険が世界中に知れ渡り原発建設の受注がなくなってしまい巨額の損失を出しました。そもそも、3.11東日本大震災は偽ユダヤ金融資本がHAARP（ハープ）やらなんやらを使って起こした人工的なものであり、連中は自分たちが起こしたこの事件をきっかけに、その原発会社が巨額の損失をだすことを見越して事前に西室を使い東芝に買収させております。結局、東芝の従業員が汗水たらして稼いだ利益が、こんなクズ原発会社のせいで水の泡となってしまったわけで、この連中がからむと日本人の財産が一瞬でなくなってしまうことが多々あります。

ちなみに公の記録にも残っておりますが、3.11東日本大震災の時に福島原発の管理と警備を担当していたのは、日本の会社ではなく、イスラエルの大企業マグナBSP社であります。もう一度言いますが、日本の会社ではなく、イスラエルの会社が福島原発の管理と警備と担当しておりました。イスラエルとは言わずとしれた偽ユダヤ金融資本が作った人工国家であります。この時の吉田所長の自殺やライブドア事件の野口取締役の自殺、STAP細胞事件の時の笹井教授の自殺など、この連中が絡む事件は必ず自殺者がでますが、全て連中が仕組んだ他殺であります。皆さんは信じたくないでしょうし、信じないでしょうが、政府はもちろんのこと公安や警視庁の上に存在するのも偽ユダヤ金融資本であります。公安に関しては、公文書偽造の罪を犯した佐川の不起訴処分、安倍にとって都合のわるい発言をする籠池を封じ込めるための数か月に及ぶ不当な拘留処置、警視庁に関しては、伊藤詩織さんの婦女暴行容疑で逮捕状が出ていたにも関わらず、容疑者が山口という安倍のお友達ジャーナリストであたっがために、警視庁の中村格刑事部長（菅官房長官の元秘書）の権限による逮捕状の取り消しなど、上が偽ユダヤのどうしようもない連中だと下の組織もどうしようもない連中ばかりでまともな仕事はしません。また、捜査機関に命じて他殺を自殺と公表することぐらい連中にとっては朝飯前です。余談ですが、布団で首を吊るなど、留置所内でウルトラCの自殺を行う容疑者のほとんども口封じのための他殺です。

政府に関しては、TPP11関連法の成立でも分かる通り、この連中は国民のことなど一切お構いなしで、あくまでご主人様である偽ユダヤ金融資本に日本人の生命と財産を売り渡すことにのみに注力しております。TPP11の中の代表的な条項を2つ紹介いたしました。一つはISD条項、これは日本に投資した外国企業が日本の政策変更により損害を被った場合に、世界銀行傘下の国際投資紛争仲裁裁判所に提訴でき、日本政府が敗訴した場合は税金を使ってその外国企業に巨額の賠償金を払うことになる。ちなみに世界銀行とは日銀と同じく、偽ユダヤ金融資本が所有する民間企業であり、仲裁裁判所がその傘下である以上、裁判で日本に勝ち目はありません。2つ目はラチェット条項、これは貿易などの条件を一旦合意したら、後でどのようなことが発生してもその条件は変更できないというルールであります。例えば、外国企業から輸入した牛肉に狂牛病などが発見された場合でも日本政府は輸入をストップすることができません。もし、日本政府が国民の圧力で法律などを作り輸入をストップさせたとしても、ISD条項にある内容により、結局は日本政府が狂牛病の肉を日本に輸出した外国企業に巨額の賠償金を支払うことになります。こうやって、公然と日本の富が連中に流れていきます。政治家は確信犯でこのような売国法案を成立されておりますが、あくまでも飼い主である偽ユダヤ金融資本には忠実に尽くします。どれだけ忠実かと言えば、西日本豪雨で被災地への早急な支援対策が必要な時に、国会でカジノ法案を優先的に審議しておりました。このカジノ法案もご主人様の命令でありますから優先順位としては、被災地への対策支援の話し合いが後回しになるのは当然といえば当然です。

ちなみに、11という数字は偽ユダヤの大好きな数字で、これは何を意味しているかと言うと、連中が再建設を目指しているソロモン神殿の入り口にある2本の支柱を意味している。なので、連中が起こす事件の日付は11日が多いいです。例えば、イラク戦争を仕掛ける口実であった9.11自作自演テロ、3.11東日本大震災など。また、マイナンバーのウサギの目が11なのも連中が絡んでいるためです。マイナンバーというのは政府が国民一人ひとりの財産を正確に把握して、数年後にくる預金封鎖の時に効率的に国民全員から財産税を徴収するためです。実際、この国は戦後に預金封鎖を行っておりますが、その際の課税率は90％でした。例えば、あなたが3000万円の家と土地を持っていれば2700万円の税金が課せられ、それを支払うことができなければ家と土地は政府に没収され路頭に迷うことになります。このような税率のため当時の預金封鎖時には、金持ちであればあるほどひどい目をみることになり、餓死者なども多数おりました。ただ、国民から搾取した膨大な財産税のおかげで、敗戦後の厳しい財務状況を乗り切れたのは事実であります。

現在のこの国の借金は1100兆円であり、今の無能な既存与党が20年で600兆円も日本の借金を増やしたことを考えれば、借金は雪だるま式なので、数年以内に1500兆円から2000兆円になるのは確実でしょう。そうなれば預金封鎖もかなり現実味を帯びてきます、あなたがお国のために巨額の財産税を支払いたいと言うのであれば、このまま既存与党に投票を続けるのがいいでしょう。既存野党に関しても、結局は既存与党が20年で600兆円も日本の借金を増やしたことを止められなかったことを見れば、何の役にも立たないのは火を見るよりも明らかです。そもそも、この国の1000兆円以上の膨大な借金を返送する方法は、通貨発行権を民間企業である日銀から取す以外に方法はありません。アメリカ第3代ジェファーソン大統領は言いました「もしアメリカ国民が、民間の銀行に通貨発行権を与えてしまえば、我々の子供や孫がホームレスになってしまうまで、銀行は国民の財産を吸い上げるだろう」と。結局、その後アメリカの通貨発行権はFRBという偽ユダヤ金融資本が所有する民間企業に奪われ、彼が言ったとおり今現在アメリカでは中流階級のホームレス化が深刻な問題になっております。もちろん、日本も他人ごとではなく、近いうちにアメリカと同じ道をたどります。現に昔より貧しくなったと感じている人は多いいのではないでしょうか。それは、あなた自身の問題ではなく、通貨発行権を所有する偽ユダヤ金融資本が日本の富をどんどん吸い尽くしているからに他なりません。そして、それに加担している売国政治家どもを、我々国民が野放しにしているのが大きな問題です。

通貨発行権を連中から取り戻すだけで、我々の生活水準は飛躍的に伸びますし、働く時間だって今より短くでき自由な時間も増やせます。ですが、このまま通貨発行権を日銀という連中の所有する民間企業に渡している限りは、日本もジェファーソン大統領の言う通りの結果になるでしょう。ちなみに、通貨発行権を取り戻すことを公約にしている政党は、私が知る限りでは、「フェア党」と「幸福実現党」ぐらいであります。このような政党が与党にならない限り、既存の売国政党の元で我々日本国民は借金漬けの息苦しい生活を送る運命をたどることになるでしょう。イタリアでは先日、インターネットを使って支持を集めていた設立6年目の「5つ星運動」という政党が国民総選挙で与党に踊りでました。イタリア国民も私利私欲にまみれた既存の政党に嫌気がさし、この新しい政党を与党に選んだわけであり、今のネット社会ではこのような出来事も起こりえます。日本国民ももっと政治意識を高めて自分たち国民の生活水準の向上を真剣に考える政党を選んでいただきたいものであります。何度も言いますが、通貨発行権を民間から取り戻すことができれば、我々の生活水準は間違いなく飛躍的な向上を遂げます。ただ、日本の場合は不正選挙があるので、そう簡単には既存政党は退かないでしょうが。

この国の選挙を管理しているいるのは（株）ムサシであり、毎度お馴染みですが、この会社も偽ユダヤ金融資本の所有企業です。この会社が作る投票用紙集計マシーンには細工が可能で、中のプログラミングをいじるだけで、誰を当選させるかを国民の意図とは関係なく決めれます。スターリンの名言に「投票する者は何も決定できない。投票を集計する者がすべてを決定する」とありますが、まさにその通りであります。アメリカでも同じことが行われており、前回の大統領選ではヒラリーが勝つようにプログラミングされていたようですが、ロシアのハッキングによりこのプログラムは実行されることはなかったようで、これが今アメリカで話題の「ロシアゲート」という事件の一部分です。以上は、デジタルな部分ですが、アナログ的な不正選挙に関しては、投票用紙の書き換え工作員が存在しております。本当にアナログ的ですが、鉛筆で書いてる投票用紙の文字を消しゴムで消して書き換えるだけです。デジタル的な不正選挙の対抗策は、善良な心を持った凄腕ハッカー組織に頼るしかありませんが、アナログ的な不正選挙の対抗策はできるだけ期日前投票を避けて、工作員に書き換えの猶予時間を与えないことと、国民の多くが政治に関心を持ち投票率を最大限上げていき、工作員の人手が足りなくなるぐらいに投票用紙を増やすしかないでしょう。

以上は、売国政治家がいかに国民の財産を売り渡しているかでしたが、最後に国民の生命を売り渡している事実について説明して終わりたいと思います。最近の代表的な政策は2つありますが、1つは水道民営化法です。これはそのままですが、我々の生命に直結する水の管理権を地方自治体から営利目的の民間企業に売り渡す法案です。しかも日本の企業ではなく、フランスの企業が売却先になります。この企業も毎度お馴染みですが、偽ユダヤ金融資本の所有企業です。日本よりも数年前に水道の民営化が行われたボリビアという国があります。この国の水道資源の売却先はボリビアの企業ではなく、悪名高きイスラエルのベクテル社であります。営利目的の民間企業が運営する以上当然の結果ですが、民営化の数年後に国民の平均月収20万円の内5万円が水道代になり、市民の暴動の末に死者数十名を出した後、再び水道資源の国有化をした経緯があります。また、再国有化できたのは不幸中の幸いですが、結局ボリビア政府はベクテル社に訴えられ数十億円の和解金を支払うことになりました。日本の場合は水道料金が給料の1/4になっても大人しい日本人は暴動を起こさないでしょうが、この水道民営化法案は先ほどのTPP11のISD条項が適用されるため、万が一日本人が暴動を起こして、政府が国民の圧力に屈して水道資源の再国有化をしても、結局はそのフランス企業に難癖をつけられ巨額の賠償金を支払う羽目になるでしょう。ボリビアで数十億円であれば日本の場合は数百億円もしくは数千憶円の請求をされるのは間違いないでしょう。連中はそこまで見越しており、日本人が暴動を起こさず高額な水道料金を永続的に徴収し続けられるも良し、万が一暴動が起きて日本市場から撤退する事になっても巨額の賠償金をせしめられるので、それも良しと計算しております。

二つ目は、種子法廃止です。種子法とは、日本の農家や種子などを守るための条文などが記載されているもので、これを全て廃止しております。その目的は、悪名高きアメリカのモンサント社に日本の農業市場を売り渡すためです。もちろん、このモンサント社も偽ユダヤ金融資本の所有企業です。この会社は世界中で流通する遺伝子組み換え食品の9割の特許を所有する巨大グローバル企業です。企業規模からして日本の農家が全部集まってもかなわない相手であり、しかも本来味方につくはずの政府までもがモンサント側についてる以上、数年以内に日本の農業はこの悪名高きモンサント社に乗っ取られるのは火を見るよりも明らかです。そうなると、日本人の主食である米をはじめ食するほとんどの野菜や果物が遺伝子組み換え食品になります。今でこそ、広く知られるようになってきましたが、遺伝子組み換え食品は非常に発がん性が高いです。今でさせ、日本人の2人に1人がガンになる時代ですが、数年後には日本人の8割近くがガンになる時代が来る可能性は非常に高いでしょう。ちなみに、遺伝子組み換え食品をその国で流通させるには政府の認可が必要ですが、世界で一番遺伝子組み換え食品を認可している国は日本であり、その数300品種以上で2位のドイツ100品種を引き離して堂々の1位です。ちなみに、ロシアでは、遺伝子組み換え食品を国内で流通させた場合は逮捕されますが、それぐらい危険なものなのです。肺がんの発症率が高くなるタバコには高額な課税を課して国民の健康を気に掛けているかと思いきや、一方では発がん性の高い遺伝子組み換え食品を世界で一番多く認可している政府が我々の政府なのです。ちなみにタバコと肺がんの因果関係は科学的には証明されておらず、喫煙率の下降と反比例して肺がんの発症率は増加しております。

また、この種子法廃止もTPP11と抱き合わせの法案であり、皆様が今頃になって遺伝子組み換え食品の危険性に気づき、ロシアのように国に規制をしろと働きかけたところで、TPP11関連法が成立した今となっては時すでに遅し、当然ISD条項が適用されるため、もし遺伝子組み換え食品の国内の流通を規制したところで、モンサント社から巨額の賠償金を請求されるのは火を見るよりも明らかです。いまの政治家が国会で行っていることは、このような恐ろしい法案を数の原理で強行採決しているのです。なにより、今の日本の国民の政治に対する関心の無さを考えればそのような規制の圧力などは起こりえないでしょうが。ついでに、遺伝子組み換え食品を直接接種しなくても、今の家畜の飼料はほぼ100％遺伝子組み換えであるため、牛や豚や鳥を食べることは、間接的にこの危険なものを接種することになり、あなたの発がん率を上げます。本来人間の歯は肉を食べるようにはできておらず、穀物をすりつぶすのに最適な形状をしており、現に江戸時代までは肉食文化はほとんどありませんでした。極論ですが、地球人類が食らう必要もない肉を食らうこと辞めて、地球上に存在している数千憶匹の家畜のための飼料を人間の食糧に回せば、人類がかかえる食糧危機問題なんて一瞬で片付きます。また、温室効果がCO2の25倍もあるメタンガス（家畜のげっぷやおならから排出される）も減って、地球温暖化防止のために、わざわざハイブリッドカーに乗って人体に悪影響の強い電磁波を浴び続ける必要もなくなるでしょう。

また、種子法廃止と合わせて政府が行っていることは種苗法（しゅびょうほう）の改正であり、これは非常に内容が面白いです。書いている私自身が信じられませんが、この法律の改正がされると、あなたが庭でトマトやキュウリを自家菜園しているところを、警察に見つかると逮捕され、罰金100万円以下もしくは懲役10年以下の刑罰を受けます。この、種苗法の中には自家菜園してはいけない品種が記載されており、今現在で記載されているのが大麻などですが、これに今後数百品種の野菜や果物を追加する手はずになっております。実際にアメリカでは、すでにこの手の法律が成立しており、一般市民の逮捕者も出ております。自分の庭で野菜や果物を育てているだけで逮捕されるなんて信じられないでしょうが、アメリカではすでに現実に起きているんです。目的は、モンサント社への援護射撃であり、政府はあくまでも国民ではなくモンサントなどの偽ユダヤ金融資本の所有企業を優遇します。すでにアメリカがそうなっておりますが、アメリカの農家は毎年モンサントから遺伝子組み換えの種を購入しますが、遺伝子組み換えの作物は子孫を残せないため、翌年もモンサントから新しい遺伝子組み換えの種を買います。しかも、農家は種とセットでラウンドアップという除草剤（農薬）をセットで購入しなければなりません。ベトナム戦争の枯葉剤を製造していたのはモンサントであり、ラウンドアップという除草剤（農薬）はこれをベースにつくられております。枯葉剤の影響でベトナムで多くの奇形児が生まれましたが、このような危険な薬品と同じようなものが、日本のホームセンターで普通に売られているのですから恐ろしい限りでございます。ちなみに、抗がん剤というのは戦時中に開発された殺人兵器であるマスタードガスの研究から派生したもので、そんな物を体内に取り入れたら副作用で死んでしまうのは当然といえば当然であります。

日本の農家もアメリカの農家と同じ運命をたどり、モンサントの奴隷農家と化すでしょう。何より、農家が連中に支配されれば、我々が食するほぼ全てものが遺伝子組み換え食品になり、それを嫌って自然の野菜を自家菜園すれば警察にパクられるという、にっちもさっちも行かない状況に陥るのは間違いないでしょう。また、先ほどのラウンドアップという危険な薬品が農業用水に混じって、私たちの飲み水に含まれることを考えるとゾッとします。このことをすでに見越していたのか、政府は2年前に農業用水の残留農薬濃度の大幅緩和をしております。しかも、ラウンドアップの混ざった水を営利目的のフランス企業がしっかりと蒸留するかというのも疑問であり、そもそもこのフランス企業もモンサントもどちらも偽ユダヤ金融資本の所有企業であり、偽ユダヤの目標である日本人根絶計画を考えればあながちあり得ない話でもありません。ちなみに、日本は農薬使用量で世界一を誇っており、遺伝子組み換え食品の流通も世界一で2冠達成しておりますが、これも偽ユダヤの日本人根絶のため計画であり、売国政治家を使って意図的に行われております。当然、日本人根絶の命令を受けている売国政治家が日本人が増えてしまう少子化対策なんてするはずがありません。それは、毎年100兆円海外にバラまいても、日本の少子化対策には一銭も使わない事をみても明らかです。売国政治家の少子化対策政策は、今後の日本の労働人口の減少を考慮して移民の大量受け入れをするという本末転倒な政策しかありません。

以上になりますが、いままでは政治に無関心で売国政治家どもを野放しにしていても、増税などで生活が苦しくなり経済的なダメージを被るだけでしたが、今後はあなたの財産はもちろんのこと、あなたの健康や生命すらも奪われかねない状況に陥ります。すべての悪の元凶は偽ユダヤ金融資本（ハザールマフィア）ですが、この連中をささえているのは私たち一人ひとりであることを忘れてはいけません。この連中が所有する企業はやスターバックやマクドナルド、グーグルやフェイスブック、アマゾンやマイクロソフトなど大企業のほとんどですが、このような企業を利用することは自身の健康やプライバシーを害するのはもちろんのこと、回りまわって連中に資金援助しているのと同じです。また、連中の手足となり日本の国益を売り渡している既存の与党に投票しているのはどこの誰でしょうか。もし、あなたが自分自身はもちろんのこと、家族や友人を守りたいのであれば、この連中の存在は無視できないでしょう。連中の信仰している宗教は、ユダヤ教の裏経典と言われる「タルムード」であり、その代表的な内容には、「他民族の財産や生命を奪うことは大変良いことである」と書いております。このような完全に頭のいかれた連中が我々の政府の上にいるという事実を少しでも理解していだき、危機感を持っていだければと思います。我々の祖先が残してくれた、この素晴らしい国をこんな連中に滅ぼされるのを黙ってみているのは我慢できませんし、これから生まれてくる新しい世代に少しでもいい世界を残してあげたいと思っておりますが、皆様にも同じような志を抱いていただければ幸いでございます。